技術は古くなるが、体験は古くならない
年齢を重ねると昔話を後輩に話してしまう場合がある。技術は古くなり、今の現状に合わない場合がある。しかし現場で起こった体験は、いつになっても有要で示唆的教訓を与えられる。話す側も聴く側もこの認識で向き合えると価値のある会話ができる。と話す側の言い分。聴く側にも言い分があるだろう。
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電源ユニットと冗長電源
電源冗長構成は同じ電源ユニットを複数台（ここでは2台）並列に動作させてベースボートや内蔵された機器の電力を分担して供給し稼働させます。 一台の電源ユニットに故障が発生すると、残った電源ユニットですべての電力をカバーします。この場合入力電源の冗長化もわかりやすいですね。 3台のユニットを搭載している場合はどうでしょう。1台のユニットでは、電力が不足するため2台のを同時使用し残りの1台のがスペアです。この場合、2系統の入力電源があったとしても同一の系の電源に3台接続すべきです。この点について誤解していたため冗長化確認の試験が想定外の結果となってしまいました。この場合電源系統は1系統です。複数の電源系統に対応するには、1系2系それぞれに3台接続する必要があるということです。電源系統が複数ある場合と、ユニット自体の冗長化と2つの考慮点があり総設計すべきなのです。 機器を冗長化し、電源をA系統とB系統で二重化してあっても，系が正しく分けて接続されていないと意味がない。A系統サーバやストレージであってもネットワーク機器がB系統であった場合、電源系が片系ダウンでもシステムは両系ダウンしてしまう。当たり前とも言えるが、意外と見落としている場合がある。 稼働後に試験を実施しようとしてもリスクが伴う場合もある。UPSが組み込まれているとさらに確認が取りにくい状態になる。
NIS Network Information Service
UNIX系ディレクトリサービス・ プロトコル、ユーザやグループのアカウント 情報や、ネットワークに接続しているコンピュータのホスト名 など、ネットワーク関連の設定情報を複数のコンピュータで共有することができる。 このサービスを単特で利用しているのを経験したことはないが、Windowsで言うとドメイン上のアカウントみたいなものか、管理されるアカウントはローカルアカウントとなるのでネットワーク上のアカウントではない。
世襲における二代目
会社や財産を引き継ぐ世襲。様々な世界に世襲はある。芸能の世界もそうだ。初代は創作した人なので隅々まで掌握している。程度は様々あると思うが、二代目は、わからない。今の状態が当たり前だと思っている。二代目で潰れる、資産を無くしてしまう場合もあればされに発展させる場合もある。その差は何か、世襲をする教育だ。これがないと、二代目自身を傷つけて短命にしてしまう。こんな事例は身近にたくさんある。システムもそうだ、初代開発には、パラメータの意味が理解されている。障害が発生してもすぐに対応できる。二代目となると、設定値の意味がわからずなぜこの値なのか不明な場合が多い、障害対応も時間がかかる。システムにおいても世襲教育(世代引継ぎ）は重要だ。
アンチも巻き込んで前進していく
アンチを含めて、前進していく。気の合う人の集まりや、趣味の合う人の集まりではいつか行き詰まってしまう。アンチも含めて行かないと恒久的目標の達成はできない。そういう意味では敵があること、アンチがあることを歓迎することも。CMで文句を言うことをを改善の盾として捉えるものがあった。文句と言うとマイナスイメージだが、文句がなければ改善もないと言うことだ。投げやりなイメージがあるけど、毒をくらわば皿まで的なことか。ちょっとニュアンスは違うけど。 そんな 2021・08・04 コロナ禍であるがオリンピックが開催されている。いくつものドラマが生まれている。そんな中でも東京都の新規感染者は1日3000人を超えている。
苦労した分だけ言葉はやさしくなる
その言葉が相手に届いたとき、どう受け止められるか。配慮がたりなかったのではないかと感じる。 急いでいるとき、障害対応しているとき、教えているとき、本来伝える内容と別なメッセージがつたわってしまう場合がある。丁寧に教えているつもりでも、「感じわるっ」て思われる場合がある。
特許出願の補助金
特許の出願審査には、多くの費用がかかる。簡単に記載する。 申請・出願・審査の補助金について １．出所（でどころ） ・特許庁 ・東京都（県） ・区（市） ・諸団体（JETRO等） 受けるにあたりそれぞれの条件があるので確認しておく。申請前でなければとか、出願後1年以内とか、所在地による場合もあるので確認しましょう。補助の条件や内容は日々更新されている、確認が必要だ。 ２.補助を受ける立場 ・個人 ・個人事業主 ・会社・法人 個人より「個人事業主」の方が対象が多い。個人事業主の申請はそれほど手間がかからないのでおすすめではある。前提として、本業の会社等の制限がなければ。 以上 出所と立場を確認してみてください。検索すればたくさんヒットします。最新情報をもとに対応してみましょう。 ３.補助を受ける対象 ・特許出願に対するものーーー① 都・県・区が補助 ・審査に対するものーーー② 特許庁が補助 ・外国出願に対する補助ーーー③ JETRO まず出願の補助金①を確認して出願。 受け付けられたら②で審査を。 外国出願するなら③を利用できる。 ①と②はうけとることができた。